盗聴器による被害に遭われた方は、設置者がどんな目的で盗聴器を設置したかなど、あまり考えたくはないかもしれません。
しかし、現在どんな方でも他人事ではない盗聴被害を防ぐためには、盗聴器を設置される原因を作らないようにしたり、
盗聴がどんな犯罪に利用されているのかをしっかりと認識しておく必要があります。
まず、盗聴によって得られるものと言えば、対象者のプライベートな時間・空間における会話などの音声です。
それらを情報として得たいという犯人のなかには、他人の秘密を知ることで快感を感じたりストレスを発散するタイプ（いわゆる盗聴趣味の変態）がいます。
この場合、トイレや更衣室などを盗聴・盗撮しているパターンがほとんどです。また、勝手に録音データをダークウェブ等で売買して金銭を得ることもあるようです。
当たり前ですが盗聴はばれない様にするのがほとんどです。
しかし「聞いているぞ」などと、盗聴して存在をアピールするタイプの犯人もいます。
知りたいと思う気持ちの根底には、対象者がひとりきりでいる間もその行動を監視したい、相手のすべてを知りたいという感情があります。
要するに、ストーカーの一種と言えます。
「ストーカー」と名がついてしまうと、少々大袈裟では？ と思う方もいるかもしれません。
しかしこれは決して大袈裟ではなく、監視・盗聴していることをわざわざ知らせて恐怖を与える行為は立派なストーカーです。
また、盗聴データを活かして付きまといや待ち伏せなどの嫌がらせもできます。
ストーカーの中には、相手の行動を自分が監視することで、その人を守っていると思い込んでいる人もいるようです。
そのため、自身の行動は常に正当化され、罪を犯しているという自覚は微塵もなく、警察からの警告があったとしてもストーキングは継続されることがあるようです。
盗聴からはすこし離れますが、こういったストーカーに遭わないためには、他人との付き合い方が大切です。
とは言っても相手がストーカー気質な人物かどうかを見極めるなど、簡単ではありません。
少しでも相手の様子に疑問がある場合、まずは少し距離をおくことなどから始めてみることをおすすめします。
更に、盗聴はストーカー行為以外にも、特定の相手への嫌がらせや営利目的での情報搾取として利用されるケースがあります。
特に後者は、企業の機密情報を競合他社へ売り渡す目的で利用されたり、株価に影響する情報を仕入れたりなど、時には億単位の金額が動く事態になる場合があります。
このような行為はスパイ行為の一種でもあり、企業は徹底した情報管理・リスク管理が求められています。自社は中小企業だから、と油断してはいけません。
どんな情報が相手の利益になるかなど、内部の人間には理解が及んでいなかったというケースも多々存在します。
来訪者の履歴を取ったり、パソコンのログを日々確認するなど、小さな対策からでも構いませんので、危機管理の徹底を図る必要があります。
このように盗聴器による犯罪は対個人だけでなく、企業も対象となります。決して他人事とは思わず、日ごろからできる対策をしっかりと講じていきましょう。
アメリカというと何でもスケールが大きく感じてしまいます。
日本と比較して犯罪の発生件数が多いということでも、盗聴が犯罪に利用されるケースは多いのではないかと思わています。
実際のところ、盗聴器を使った盗聴による犯罪がどれだけ置きているのでしょうか？
実は日本でもそうですが、アメリカでも盗聴器を使い盗聴された情報が犯罪に利用されている件数について、実態はよくわかっていません。
その理由は盗聴という人に知られずに行う行為であること、、盗聴に対して絶対と言える防衛方法が無いことが理由です。
最近はスマホを使った盗聴の危険もあります。どこにでも盗聴される危険があります。
アメリカだからといって日本と大きな違いはありませんが、アメリカも日本と同様に盗聴に悩まされているという点は共通しています。